非常に簡単に運用できる機能です
①「簡易手配」機能だけを使い、所要量計算や製番管理の機能を使わない運営も出来ますが、製番管理の機能を併用したり、所要量計算と併用することも出来ます。
計算の基本は「発注残と引き当て」と呼ばれる計算方法です。
「今後必要な数」から在庫と既に発注している分を除き、また逆には既に引き当てられている分を加味し、正味必要数を計算します。
不良率や基準在庫も反映し、正味必要数を計算し、最後にロットまとめを行い「計画数」とします。部品展開は、これらの計算をレベルバイレベルで行います。
つまり、先ずは製品レベルの生産計画を計算します。
ここで調整の必要があれば計算結果を調整し、部品展開を行います。レベルバイレベルで計算を行うことにより、仕掛在庫や工程間の在庫も引き当ながら計算することが出来ます。
②TPiCS-Xの所要量計算同様「簡易手配」には、受注データから製品の計画を計算させ、それに基づいて部品展開をする方法と、製品の生産計画をユーザーが直接インプットし、その「計画数」に基づいて部品展開する 2通りの方法があります。
いつでも部品展開することが出来ます
①受注データから製品の計画を計算させる場合、受注残（既出荷分は除く）が製品の「今後必要な数」になります。②製品の正味必要数は、製品の計画（これから完成する予定分）を差し引いて計算します。
③工程及び部品の計画についても同じで、自分自身の在庫は勿論、発注残と親から計算された「既引き当て」を加味します。
④これにより「製品の計画」の計算を行うと、いつ計算しても、まだ手配計算されていない新し受注データだけが追加手配の対象になり、続いて「部品展開」を行えば、今回追加になった必要数分だけ手配対象になります。
⑤結果として、毎日追加手配することができます。⑥伝票を発行するとき、納期を製造担当（発注先）ごとに設定できます。
例えば足の長い部品を扱う製造担当（発注先）に発行する伝票の納期は３ヶ月先の「日」が入るようにし、社内工程など、足が短いアイテムを扱う製造担当（発注先）へ発行する伝票は、例えば明日や明後日の「日」が入るように設定できます。
ただし、部品在庫がない場合、足が長いからといって部品の納期を、組み立ての完成予定日(納期)以降に設定すると、実際には使いものにならないﾃﾞｰﾀになります。それらの考慮が必要な場合はf-MRP所要量計算機能を使ってください。
⑦受注データやもとになる計画[簡易手配計画]は、最終製品だけでなく、中間ユニットなどにもインプットすることが出来ます。
中間製品に受注データをインプットして部品展開すると、製品から計算された必要数に加算して生産数を計算します。これにより修理用の部品の管理も特別な操作をすることなく管理できます。
⑧受注がキャンセルになったり、数量減、あるいは他の製品に変更になるような場合は、「簡易手配」では、巧く処理できません。
ｆ-MRPと違ってインプットした製品の計画に従って全ての工程や子部品が必要数に応じて手配（伝票発行、注残データ作成）されてしまうからです。
このような時は、状況に応じ注残データを抹消するか、「クローズ」処理をして下さい。
抹消は、その製品の全てのアイテムに対して行う必要はなく、最終工程や大物ユニットの計画など、必要な計画にだけ処理すればよいです。共通性がある部品は、次の手配で自動的に引き当てられます。
製番管理と連携できます
共通性の少ない部品やユニットは製番管理を行い、共通部品は「簡易手配」の機能を使って管理することが出来ます。
最終製品や大物ユニットに製番管理“2”あるいは製番管理“4”を設定します。
共通部品は製番管理“1”あるいは「製番管理しない」設定にします。
最終製品から製番展開をし、伝票を印刷し確定処理をします。製品計画は作成する必要はありません。
次に簡易手配の「部品展開」処理をします。
製番データを先に確定処理まで進めておくことが、ポイントです。
所要量計算と連携できます
この場合は、試作用の部品などを大量に発注する場合に有効です。
この目的の場合[システム環境設定]-[簡易手配]の「簡易手配計画を生産計画表に書き込まない」設定で、処理してください。
簡易手配した計画を所要量計算に反映することは、通常の処理のなかでは考えないほうが良いです。
